2017年11月24日金曜日

国試に合格する勉強法~配置される職員を整理してみた

前回は,根拠法と設置などを整理しました。今回は,それに引き続き,配置される職員を整理してみます。

知的障害者福祉司
 知的障害者更生相談所(都道府県) ➡ 必置。
 福祉事務所(福祉事務所) ➡ 任意配置。


身体障害者福祉司
 身体障害者更生相談所(都道府県) ➡ 必置。
 市町村福祉事務所(福祉事務所) ➡ 任意配置。


児童福祉司
 児童相談所➡ 必置。
 任用資格 ➡ 医師,社会福祉士(実務経験は必要なし),社会福祉主事(児童福祉に2年以上の実務経験のある者)
 ※法改正により,スーパーバイザー的(専門的技術に関する指導及び教育を行う)な児童福祉司は,児童福祉司として5年以上勤務経験のある者とされた。


社会福祉主事
 都道府県,市の福祉事務所 ➡必置。
 

さて,これを元に今日の問題です。

第29回・第45問 

社会福祉における専門職に関する次の記述のうち,正しいものを1つ選びなさい。

1 知的障害者福祉司は,都道府県の設置する知的障害者更生相談所に配置されなければならない。

2 児童福祉司は,社会福祉士として2年以上児童福祉事業に従事した者のうちから任用しなければならない。

3 身体障害者福祉司は,市及び福祉事務所を設置する町村では,その設置する福祉事務所に配置されなければならない。

4 主任介護支援専門員は,保健師,社会福祉士と共に福祉事務所に配置されなければならない。

5 都道府県の社会福祉主事は,都道府県に設置する福祉事務所において,老人福祉法,身体障害者福祉法,知的障害者福祉法に関する事務を行う。

おそらく秒殺ではなかったでしょうか。

それでは確認しましょう。


1 知的障害者福祉司は,都道府県の設置する知的障害者更生相談所に配置されなければならない。

知的障害者更生相談所(都道府県) ➡ 必置。

よって正解です。


2 児童福祉司は,社会福祉士として2年以上児童福祉事業に従事した者のうちから任用しなければならない。

医師,社会福祉士(実務経験は必要なし)。よって間違いです。

実務経験が必要なのは,社会福祉主事の場合です。


3 身体障害者福祉司は,市及び福祉事務所を設置する町村では,その設置する福祉事務所に配置されなければならない。

市町村福祉事務所(福祉事務所) ➡ 任意配置。

よって間違いです。

必置なのは,都道府県の身体障害者更生相談所です。


4 主任介護支援専門員は,保健師,社会福祉士と共に福祉事務所に配置されなければならない。

三職種が配置されるのは,地域包括支援センターです。

よって間違いです。


5 都道府県の社会福祉主事は,都道府県に設置する福祉事務所において,老人福祉法,身体障害者福祉法,知的障害者福祉法に関する事務を行う。

市町村が設置する福祉事務所は,六法を扱います。

都道府県が設置する福祉事務所は,地方分権によって現在は,生活保護法,児童福祉法,母子及び父子並びに寡婦福祉法を扱っています。
よって間違いです。


<今日の一言>

一問を1分半で解く,という考え方はやめましょう。

早く読まなければならない,焦りにつながります。

平均すると,1分半ですが,今日の問題のようにすぐ解けるものもあります。

こういった問題は1分半よりも時間がかかりません。。逆に1分半よりも時間がかけなければならない問題もあります。

午前中の共通科目であれば,83問を2時間15分,午後の共通科目であれば,67問を1時間45分で解きます。

全体で帳尻を合わせるといった発想です。

普段,文字を読む機会が少ない人は,これからは問題を解く訓練に専念しましょう。

知識あっての問題を読み解く力が発揮できるものですが,これからは時間がないので,問題を解きながら覚えていくやり方が最適です。


模試を受験された方はお疲れさまでした。

決して解きっぱなしにすることなく,何度も何度も解いて,知識として取り込みましょう。



2017年11月23日木曜日

国試に合格する勉強法~根拠法と設置を整理してみた

通知で規定されているものもありますが,社会福祉制度の多くには根拠法があります。

児童相談所
 根拠法 ➡ 児童福祉法
 設置 ➡ 都道府県,指定都市に設置義務,中核市,特別区(東京23区)は任意設置。
配置 ➡ 児童福祉司。


福祉事務所

 根拠法 ➡ 社会福祉法。
 設置 ➡ 都道府県,市は必置。町村は任意設置。
 配置 ➡ 社会福祉主事。


婦人相談所
 根拠法 ➡ 売春防止法。DV防止法に規定される配偶者暴力相談支援センターとしての機能を兼ねることができる。
 設置 ➡ 都道府県に必置。
 配置 ➡ 婦人相談員(非常勤規定は廃止)。


身体障害者更生相談所
 根拠法 ➡身体障害者福祉法
 設置 ➡ 都道府県に必置。
 配置 ➡ 身体障害者福祉司。


知的障害者更生相談所
 根拠法 ➡ 知的障害者福祉法
設置 ➡ 都道府県に必置。
 配置 ➡ 知的障害者福祉司。


基幹相談支援センター
 根拠法 ➡ 障害者総合支援法
設置 ➡ 市町村に任意設置。委託可。
 配置 ➡ 特になし。


地域包括支援センター
根拠法 ➡ 介護保険法。
設置 ➡ 市町村に必置。委託可。 ※2017/11/25修正。必置ではなく,市町村に任意設置。
 配置 ➡ 社会福祉士,保健師,主任介護支援専門員。


障害福祉は,前回の「障害者介護給付等不服審査会」(都道府県)や今回の「基幹相談支援センター」(市町村)が任意設置です。

介護保険法の「介護保険審査会」(都道府県),「地域包括支援センター」は必置になっているのと違いますね。

※2017/11/25修正。線の部分は削除。




さてそれでは今日の問題です。


第23回・問題43 

福祉行政における専門組織に関する次の記述のうち,正しいものを一つ選びなさい。

1 婦人相談所は,母子及び父子並びに寡婦福祉法に基づき設置され,配偶者暴力相談支援センターとしての機能を兼ねることができる。


2 児童相談所は,社会福祉法に基づき設置され,児童の健康相談に応じ,又は健康診査を行い,必要に応じ,保健指導を行うことができる。


3 身体障害者更生相談所は,障害者基本法に基づき設置され,必要に応じ,巡回して業務を行うことができる。


4 地域包括支援センターは,介護保険法に基づき設置され,介護予防ケアマネジメント業務,総合相談支援業務,権利擁護業務及び包括的・継続的ケアマネジメント支援業務を行うこととされている。


5 福祉事務所は,地方自治法に基づき設置され,所長は,設置する地方公共団体の長が,議会の同意を得て選任することとされている。


整理したものが頭に残っていれば,とても簡単だと思います。

国試は,出題範囲は広いです。
しかし絶対に深掘りしないので,ポイントさえしっかり押さえることができれば,何とかなる試験です。


必要以上に恐れるのは,実力を刃先出来なくなる要因です。


気をつけましょう。

それでは確認します。


1 婦人相談所は,母子及び父子並びに寡婦福祉法に基づき設置され,配偶者暴力相談支援センターとしての機能を兼ねることができる。



根拠法 ➡ 売春防止法。

よって間違いです。


2 児童相談所は,社会福祉法に基づき設置され,児童の健康相談に応じ,又は健康診査を行い,必要に応じ,保健指導を行うことができる。



 根拠法 ➡ 児童福祉法。

よって間違いです。



3 身体障害者更生相談所は,障害者基本法に基づき設置され,必要に応じ,巡回して業務を行うことができる。


 根拠法 ➡身体障害者福祉法。よって間違いです。


4 地域包括支援センターは,介護保険法に基づき設置され,介護予防ケアマネジメント業務,総合相談支援業務,権利擁護業務及び包括的・継続的ケアマネジメント支援業務を行うこととされている。


 根拠法 ➡ 介護保険法。よって正解です。


5 福祉事務所は,地方自治法に基づき設置され,所長は,設置する地方公共団体の長が,議会の同意を得て選任することとされている。



 根拠法 ➡ 社会福祉法。よって間違いです。所長は議会の同意を得て選任するといった規定はなされていません。

 議会が登場するのは,障害者基本法に規定される障害者計画を策定・変更した場合,議会に報告しなければならないという規定があるだけです。


<今日の一言>


今日の問題は,多くの人が苦手とする「福祉行財政と福祉計画」です。

とても難しい出題がなされますが,落ち着いて問題を読めば,どこかにヒントが隠されています。


そこに気がつく人は点数が伸びます。

そこに気がつかない人は点数が伸びません。


現在の国試は,問題文の文字数が格段に少なくなっているので,文章の中に引っ掛けポイントをたくさんつくることができません。


そのために,ちゃ~んと勉強して国試に臨んだ人は点数が取れるような試験になっています。

落ち着いて問題を読むことが何よりも大切です。



模擬試験を受験する際もそれを心がけてくださいね。


そうすると,必ず道は開けます!!

2017年11月22日水曜日

国試に合格する勉強法~不服申立て制度を徹底解剖!!

行政処分に不満がある場合,国民は不服を申し立てる権利を有しています。

平成28年に制度改正があったので,そろそろ出題されそうです。

従来は

「異議申立」「審査請求」「再審査請求」

現在は「審査請求」,「再調査の請求」(例外規定),「再審査請求」

となっています。

この改正では,不服申立て期間は,処分があったことを知った日から60日だったものが,3か月に延長されています。


審査請求先

 要介護認定に不服がある時 

➡ 介護保険審査会(都道府県に設置)


 障害支援区分認定に不服がある時 

➡ 都道府県知事 

※障害者介護給付等不服審査会の設置は任意なので,設置していた場合は,都道府県知事が障害者介護給付等不服審査会に審査を行うことができる。


 生活保護の決定に不服がある時

 ➡ 都道府県知事


 国民健康保険の保険料に不服がある時

 ➡ 国民健康保険審査会(都道府県に設置)


 保育所利用の処分に不服がある時

 ➡ 市町村長

※介護保険サービス内容に不服がある時 ➡ 国民健康保険団体連合会(国保連)


要介護認定と障害区分認定は,とても似た制度です。

しかし介護保険審査会は都道府県に必置,障害者介護給付等不服審査会は都道府県に任意設置なので,審査請求先が異なることに注意して覚えましょう。

介護保険 ➡ 都道府県に設置される介護保険審査会

障害福祉サービス ➡ 都道府県(障害者介護給付等不服審査会ではない!)


介護保険サービスは,行政処分ではありません。
その内容に不服がある場合は,市町村や都道府県ではなく,国保連となります。

さて,それでは今日の問題を見てみましょう。


第28回・問題43 

不服申立て制度に関する次の記述のうち,正しいものを1つ選びなさい。

1 国民健康保険の保険料に不服があるときは,国民健康保険団体連合会に審査請求することができる。

2 介護保険の要介護認定に不服があるときは,介護保険審査会に審査請求することができる。

3 生活保護の決定に不服があるときは,市町村長に審査請求することができる。

4 「障害者総合支援法」の介護給付費等の支給に不服があるときは,運営適正化委員会に審査請求することができる。

5 介護保険サービスの内容に不服があるときは,給付費等審査委員会に審査請求することができる。



介護給付費等審査委員会という聞き慣れない名前が出てきていますが,落ち着いて問題を読めば何とかなります。


それでは詳しく見ていきましょう。


1 国民健康保険の保険料に不服があるときは,国民健康保険団体連合会に審査請求することができる。


国民健康保険の保険料に不服がある時
 ➡ 国民健康保険審査会(都道府県に設置)

よって間違いです。

2 介護保険の要介護認定に不服があるときは,介護保険審査会に審査請求することができる。


 要介護認定に不服がある時 
➡ 介護保険審査会(都道府県に設置)

よって正解です。

3 生活保護の決定に不服があるときは,市町村長に審査請求することができる。


 生活保護の決定に不服がある時
 ➡ 都道府県知事

よって間違いです。

4 「障害者総合支援法」の介護給付費等の支給に不服があるときは,運営適正化委員会に審査請求することができる。


障害支援区分認定に不服がある時 
➡ 都道府県知事

よって間違いです。

運営適正化委員会は,福祉サービスの苦情に対する解決と日常生活自立支援事業の適正な運用を図るために都道府県社会福祉協議会に設置されます。

5 介護保険サービスの内容に不服があるときは,給付費等審査委員会に審査請求することができる。


介護保険サービス内容に不服がある時 
➡ 国民健康保険団体連合会(国保連)

よって間違いです。


介護給付費等審査委員会は,国保連に設置され,市町村の委託で,介護給付費請求書,介護予防・日常生活支援総合事業費請求書の審査を行っている機関です。

<今日の一言>


右脳に叩き込もう!!


社会福祉士の科目は,制度別の縦割りになっているので,それぞれに学ぶと理解しにくいですが,このように並べてみると違いや共通点が見えてくることでしょう。

そして,ばらばらに覚えるよりも効率的で,しかも忘れにくいものとなり,頭に残ります。

ぜひ,自分で書いてみて,トイレなどに貼っておきましょう。

右脳はとても賢いです。右脳に覚えさせておくと,間違った問題を見た時,「何か変だな?」と感じます。そうすれば,その選択肢は消去することができます。

右脳はひらめきを与えてくれます。しかし迷うとそのひらめきは,あっという間に消え去ります。右脳が感じたものを信じられる人が国試で合格をつかむことができます。

悲しいですが,それを信じられない人は,得点を伸ばすことができずに終わります。


右脳を信じるものは救われます!!

2017年11月20日月曜日

国試に合格する勉強法~ICF(国際生活機能分類)用語の押さえ方

「あいまいな知識」から「確実な知識」へ


国試で,得点を伸ばすのは,知識を増やすことではなく,今ある知識を「確実な知識」にすることです。

問題を解いたり,参考書を何度も読んだり。

問題を解いた後に間違った問題を正文に書き出したり。

勉強には,一工夫が必要です。

これからしばらくは,確実な知識として定着させることにこだわって情報を提供していきたいと思います。

ぜひご期待ください。

さて,今日は「医学概論」です。

この科目の出題基準には,ICF(国際生活機能分類)があります。

当該科目では出題頻度の高いものです。絶対に押さえておきたいものです。

<ICFとは>


世界保健機構(WHO)が定めたもので,それまでのICIDHは,障害というネガティブ(医学モデル)なものでした。ICFは生活機能に焦点を当てる生活モデルです。

ICFでは,障害を「機能障害」「活動制限」「参加制約」の3つの次元でとらえ,生活機能を「心身機能・身体構造」「活動」「参加」の3つの次元でとらえていることに特徴があります。
生活機能と障害に影響を与える背景因子には「環境因子」と「個人因子」があります。

参考書等には,表が掲載されていると思いますので,今一度見ておきましょう。

<ICFで使われる用語>


心身機能
 身体の生理的機能(心理的機能を含む)のこと。

身体構造
 身体の解剖学的部分のこと。

活動
 個人による課題や行為の遂行のこと。例:食べる,歩くなど。

参加
 生活・人生場面へのかかわりのこと。買い物に行く,ボランティアに参加するなど。

機能障害
 心身機能・身体構造上の問題のこと。例:片麻痺がある,など。

活動制限
 個人が活動を行うときに生じる難しさのこと。例:食べることが困難,歩くことが困難など。

参加制約
 個人が何らかの生活・人生場面にかかわるときに経験する難しさのこと。例:買い物に行くのが困難,ボランティアに参加するのが困難など。

さて,これをもとに問題を見てみましょう。

第22回・問題4

国際生活機能分類(ICF)の基本的考え方と概要に関する次の記述のうち,正しいものを一つ選びなさい。

1 活動とは,生活・人生場面へのかかわりである。

2 参加とは,個人による課題や行為の遂行のことである。

3 活動制限とは,個人が何らかの生活・人生場面にかかわるときに経験する難しさのことである。

4 参加制約とは,個人が活動を行うときに生じる難しさのことである。

5 活動と参加は,単一のリストに属している。


ICFの用語を覚えるには,最適の問題です。

この問題は,第22回に出題されたものです。

第22回国試は,現行カリキュラムの初回です。それから,国試はこのように出題しますよ,という方向性を示しています。

さて,それでは確認です。

1 活動とは,生活・人生場面へのかかわりである。


活動とは,食べる,歩くなどの個人による課題や行為の遂行のことです。

よって間違いです。

2 参加とは,個人による課題や行為の遂行のことである。


参加とは,買い物に行く,ボランティアに参加するなど,生活・人生場面へのかかわりのことです。

よって間違いです。

3 活動制限とは,個人が何らかの生活・人生場面にかかわるときに経験する難しさのことである。


活動制限とは,食べることができない,歩くことができないなどの個人が活動を行うときに生じる難しさのことです。

よって間違いです。

4 参加制約とは,個人が活動を行うときに生じる難しさのことである。


参加制約とは,買い物に行くことができない,ボランティアに参加できないなどの個人が何らかの生活・人生場面にかかわるときに経験する難しさのことです。

よって間違いです。

5 活動と参加は,単一のリストに属している。

これが正解です。

単一のリストに属しているかどうかは分からなくても,用語を押さえておけば消去法でこれが残ります。

もう一問いきましょう。


第27回・問題2

国際生活機能分類(ICF)の基本的考え方と概要に関する次の記述のうち,正しいものを1つ選びなさい。

1 機能障害とは,個人が何らかの生活・人生場面にかかわるときに経験する離しさのことである。

2 参加とは,生活・人生場面へのかかわりのことである。

3 生活機能と障害の構成要素は,環境因子と個人因子である。

4 背景因子の構成要素は,心身機能と身体構造,活動と参加である。

5 ICFは,病気やその他の健康状態を病因論的な枠組みに立って分類したものである。
難しい選択肢が含まれます。


こんな時に「知識が足りなかった」と思うことと思います。

さて,それでは確認です。

1 機能障害とは,個人が何らかの生活・人生場面にかかわるときに経験する離しさのことである。


個人が何らかの生活・人生場面にかかわるときに経験する離しさは,買い物に行くことができない,ボランティアに参加できないなどの参加制約です。

よって間違いです。

2 参加とは,生活・人生場面へのかかわりのことである。

生活・人生場面へのかかわりは,買い物に行く,ボランティアに参加するなどの参加です。よって正解です。

3 生活機能と障害の構成要素は,環境因子と個人因子である。

環境因子と個人因子は背景因子の構成要素です。

よって間違いです。

4 背景因子の構成要素は,心身機能と身体構造,活動と参加である。

背景因子の構成要素は,環境因子と個人因子です。

よって間違いです。

心身機能と身体構造,活動と参加は,生活機能です。

5 ICFは,病気やその他の健康状態を病因論的な枠組みに立って分類したものである。

病因論的は,医学モデルです。ICFは生活モデルです。

よって間違いです。


結局は,ICFの用語のうち,「参加」を押さえておけば解けた問題です。

決して深掘りした知識は,求めていないことが分かることでしょう。


<今日のまとめ>


今日の問題が解けるか解けないかの違いは,ICFの用語を「あいまい」ではなく,正しく理解していたかいなかったか,です。


今,最も優先したいのは,「確実な知識」にすることです。

2017年11月19日日曜日

国試に合格する勉強法~国試で最高のパフォーマンスを発揮するには?

国家試験で最高のパフォーマンスを発揮するのは・・・

基礎知識 × 問題を読む力


基礎知識だけでも点数は伸びません。
問題を読む力があるだけでも得点は伸びません。


残念ながら合格できなかった人の多くは,「知識が足りなかった」「理解が足りなかった」と言います。


しかしこう考えてしまうのはとても危険があります。

まずは,知識が足りなかったという場合です。

知識が足りなかった ➡ 知識を増やそう


と考えてしまうのは,間違いです。

薄っぺらいサブ参考書にしかならないものをメイン参考書として使用していた人なら,本当に知識が足りなかったかもしれません。

しかし,ある程度ボリュームのあるものを使っていたなら,知識はあるはずです。その範囲を超える知識は,国試では必要としません。

知識が足りない,と感じる理由の一つは,大手出版社から出ている過去問題集の解説がごちゃごちゃ書きすぎていることがあります。

知っていて損はないと思いますが,もっと分かりやすく端的に書けないものだろうか,といつも思います。

理解が足りなかった ➡ しっかり理解しよう


これは一見正しいように見えますが,「どのように」の視点が抜けています。

そのために,参考書をひたすら繰り返す勉強になります。

言い換えられたら,対応が難しくなります。

チームfukufuku21は,「あいまいな知識」が一番の問題だと考えています。

国試問題は,一つひとつを見てみると,一部の変態的な問題を除けば,それほど難解なものではありません。

そのため,ちゃんと勉強したなら,解説を読めば「あぁ,そうかぁ」と思うことでしょう。

国試問題は人が作るので,どこかにほころびが生じているものもあり,そこに気がつけば知識がなくても解ける問題もあります。


国試の会場で一番やっかいなのは,「あれっ,これってなんだっけ?」と思うような問題です。


これこそが「あいまいな知識」と言えるものです。

これから国試までは,今まで培ってきた知識をより確実なものにすることを心がけましょう。

次回からは,そのような問題を取り上げながら

あいまい ➡ しっかりした知識


にしていただきたいと思います。


改めてどうぞよろしくお願いいたします。

チームfukufuku21

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